歯科業界のマネージメント(基礎編)

2020年07月08日 (水)

コラムテーマ:
未分類 人財採用 教育

皆様、こんにちは。株式会社船井総合研究所医療支援部の谷口竜都(タニグチリュウト)と申します。
いつもブログをご覧いただきありがとうございます。
今回から「歯科業界のマネージメント」について執筆させていただきます。
本日は、「歯科業界のマネージメント(基礎編)」について執筆させていただきます。

今まで私のブログでは、「歯科業界のマーケティング」についてお話をさせていただきました。
マーケティングには、主に下記の3つの施策がありました。

①集患
②固定化(キャンセル減少、治療中断減少、予防向上)
③単価アップ(自費率アップ)

マネージメントには、主に下記の5つの施策があります。

①採用
②教育
③評価
④定着
⑤組織化

ただ、いきなり「人が不足しているから採用しよう!」「どうやったら採用できるのか?」ではなく、まずは現状把握を行っていく必要があります。
マーケティング編では、「まずは自分の医院の経営数値を把握しましょう」ということでしたが、マネージメント編では「医院に必要な人員数を把握しましょう」ということになります。
当然、一概に何人とは言えませんが、必要な人員数を考えるには、いくつかのポイントがありますので、そちらについてご説明させていただきます。

①チェア台数が何台あるのか
②カウンセリングルームがあるのか
③患者数はどれくらいなのか
④人件費率はどれくらいなのか
⑤診療体制はどのようになっているのか
などが主なポイントです。

①チェア台数
基本に歯科医院では、治療や予防など患者様を診るためにはチェアが必要になりますので、
弊社ではチェア台数から必要人員数を算出することがあります。
概ねチェア台数+2~3名が適正人員と考えており、例えば、チェアが3台であれば、5~6人が適正人数と考えられます。

②カウンセリングルーム
カウンセリングルームがあれば、適正人数は室数につき1名追加となります。
※ルームの稼働率によって検討すべきです。

③患者数
1日の来院患者数により、必要な人員数が変わってきます。弊社では、受付さん1人で概ね1日40~50人見ることが出来ると考えております。

④人件費率
個人事業であれば20~25%、法人であれば25~30%(理事長報酬抜き)程度が適切な人件費率です。人件費率が適正値より低ければ人手不足の可能性がありますし、高ければ人員過剰の可能性があります。
※新卒が入社した、退職者が多かった、など様々な要因で適正外になることがあります。

⑤診療体制
治療が主体か、予防が主体かにより、必要な職種別人員数が算出できます。
予防が少なければ、DHではなくDRの人数比率が高くなるでしょうし、逆もまたしかりです。

⑥ヒト1人あたりの生産性
最もわかりやすい指標で、ヒト1人あたりの生産性という指標があります。弊社では目標値として、ヒト1人あたり年間1500万円の売上と設定しています。算出式は、「年間売上÷稼働指数」となります。稼働指数とは、週40時間勤務を1とします。例えば、常勤であれば1、非常勤で週10時間勤務の場合は0.25となり、その合計値が稼働指数となります。

例えば、
チェア3台
売上8000万円
DR常勤1
DH常勤2
DH非常勤0.25
DA常勤2
DA非常勤0.5

8,000万円÷5.75=約1,390万円となります。

このように、まずは自院の必要人員数を算出し、採用が必要なのか?今いる人員数で教育に注力するべきなのか?など現状を把握することから始めましょう。

執筆者:谷口竜都

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この記事を書いたコンサルタント

谷口 竜都

プロフィール詳細

中央大学 法学部法律学科卒業。船井総合研究所に新卒で入社。最優秀新人賞を受賞。
印刷業、エンジニアリング業、廃棄物処理業、電気設備業、建築業、管工事業、害虫駆除業、環境メーカーなどBtoBマーケットのコンサルティングに従事し、ノウハウを培い経験を積んだ。
その様々な業種に対して、主にWEBマーケティングのテーマでクライアントの業績を即時アップさせてきた。
現在は、歯科医院のコンサルティングを専門で行っている。

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