自費率を向上させるために必要な歯科医院での取り組み

2019年05月30日 (木)

コラムテーマ:
自費診療を増やす

皆様、こんにちは。
いつもブログをお読みいただきまして誠にありがとうございます。

船井総合研究所 歯科医院経営コンサルティングチームの瀬戸口でございます。

みなさまの中で
・医業収入はそこそこあるが、診療後まで患者様を診ており、もう少しゆとりのある診療を行いたい
・患者様を診るというよりも、さばくというマインドになっている
・人手不足にもかかわらず、経費の問題で、新しい人手を雇うことができない
などのようなお悩みを抱えている方いらっしゃいませんか?
 
これらのお悩みは、自費率を向上させることで解決できるかもしれません。
なぜかというと、自費率が向上することで、時間当たりの生産性が高くなり、限られた時間で医業収入を得ることができます。
そうすると、多くの患者様を診ずとも、医院の収入が安定してきます。医院の収入が安定すれば、先行投資として、設備や人にお金を充てることができるようになるからです。
 
また経営的な側面だけではなく、自費治療で、最善の治療を患者様にご提供できるという点では、
患者様の健康、口腔内や健康に対する意識を高めることができ、これからの生活を潤すことができます。
 
とはいっても、自費での治療費をお支払いすることが難しい方がいらっしゃるのも現実です。
というのも、統計局のデータによると、平成元年から世帯の実年収が落ちているのが現状です。
 
ただし、従来と比較すると年収に占める自費治療の割合が高く、患者様は自身の健康や見た目にとってより
良いものを選ぶ傾向にあると言えます。
 
そんな状況で二つの対策が必要です。
一つ目に、カウンセリングを通して、自費治療の価値をご理解していただくこと。
二つ目に、幅広い患者様のニーズに応えるために支払方法を複数用意することです。
 
 
まだ多くの歯科医院様では現金でのお支払い方法しか利用しておらず、弊社でも「どのクレジットカードの端末がいいですか?」と聞かれるのが現状です。
現在のところ歯科医院のお支払い方法として利用されているのが、
・現金
・クレジットカード
・電子マネー(プリペイド・交通系・後払い・デビット付帯など)
・ローン払い
・医療費あと払い
です。
 
それぞれ患者様目線の利点や、医院目線での欠点があります。それぞれを導入するデメリットより、導入しないデメリットの方が大きいと言えます。
 
どのサービスがいいかなどはお問い合わせいただけますと幸いです。
 
最後までお読みくださりありがとうございます。

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