か強診は継続されるのか?ハードル上がるのか?問題について

2019年10月15日 (火)

コラムテーマ:
か強診

いつも有難うございます。
船井総研の岡崎晃平です。

ここ数ヶ月、様々なクリニックにお伺いして感じたことをまとめたいと思い、ブログにて執筆致します。

ここ一ヶ月間では、約100軒以上のクリニック経営者と対峙させて頂く機会がありました。
これは船井総研入社以来、最多の数です。

先を見ている経営者の今の関心事は、

①アライナー矯正ってどうなの?
②筋機能矯正は何を選べばいいの?
③か強診は続くの?ハードルは高くなる?

の三点に集約されるかな?と感じています。

コンサルタント目線で言えば、①は特にインビザラインを中心に既に成長期のピークに入っており、地域によっては既にレッドオーシャンになっているため、参入には見極めが必要となります。

また、臨床面でも注意が必要であり、ブラケット矯正などの経験がない(もしくは少ない方)の安易な参入は弊社としてもお勧めはしておりません。

メーカー視点で見ても、アラインテクノロジー社以外でも、アライナー矯正に参入は激化しており、今年ケルンで開催されたIDSでもアライナー矯正祭りでした。そういった観点で見ると、不の報道で大打撃をうけたインプラント治療の二の舞にはならないように歯科医師、歯科医院経営者として注視していく必要があると考えています。

②に関しては、業界のトップランナーが一気に流れ込んでいる印象です。

弊社でも名古屋の徳倉先生と連携して、PRO矯正の立ち上げサポートをさせて頂いている立場ですが、昨年、今年とセミナー開催を行えば100名~200名の先生方にお集り頂き、この分野の時流を強く感じました。

また、マイオブレイスやプレオルソなども筋機能矯正の導入クリニックは増えており、これから参入を考えている方々は、皆さん各治療法を見比べている状況のようです。

今回のタイトルにさせていただいている③の「か強診」についても、多くのクリニックさんから質問を受けます。

今から駆け込み認定を受けるクリニックもあれば、次回の改定の準備を行っているクリニックあり、か強診の考え方も様々です。

今回の算定要件から見ても、地域包括ケアの考え方を基にした「シームレス」かつ「機能分化」を推進し、かかりつけ歯科医、医師、薬剤師を増やそうというのが国からのメッセージです。

様々な見方がありますが、個人的には「軽いハードル(訪問診療5件)で予防分野(SPT2・CE)でインセンティブを与えた」という印象です。

ただ、算定要件の中にあった11項目中3項目に該当しなければならないという箇所には、歯科医師会などに入っていなければ経験できない「校医」の経験などを問われるなど、明らかに算定内容の意思決定の中に「歯科医師会関係者」が存在することが明らかです。

そういった状況をみると、予防分野のインセンティブがいきなりなくなることは考えにくいと思います。

大きな方向性は「予防のインセンティブは残しつつ、訪問診療件数を増やしてかかりつけ化を強化する」もしくは医科歯科共通でのトレンドである「アウトカム強化で実態に則した治療、予防を行ったクリニックのみにインセンティブを維持する」の2つかと考えています。

おそらく2019年年末あたりから様々な動きが出ることになると思います。
これから出る情報には敏感になっていきましょう。

岡崎

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この記事を書いたコンサルタント

岡崎 晃平

プロフィール詳細

山形県出身。船井総研に入社以来、メディカルチームに配属され歯科医院を中心に、皮膚科・耳鼻咽喉科などのプロジェクトに携わる。
現在は、新規開業から医院活性化まで、幅広い経験と知識で多くの院長先生方より支持を受けている。
日々、“どんな時代になっても持続可能な歯科医院を創る”というコンサルティングモットーのもと、全国各地の歯科医院を行脚する、メディカルチーム有望の若手である。

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