「歯科医院における売上計画の立て方」

皆さん、こんにちは。
歯科経営コンサルティングチームの辻です。
今年もあと2ヶ月となりました。
そろそろ来年の目標を立てていく時期でもあります。
もう既に立てている医院様
これからだという医院様
全く決めていないという医院様
など様々だと思います。
予算の立て方を悩まれる方も多く、
「なんとなく、8,000万円はいきたいな」
と仰る方も少なくはありません。
この「なんとなく」という言葉は非常に曖昧で、
しっかりと明確化しないと一向に届かない可能性も出てきます。
今回は、そこを明確化して、
きっちりと数字に落とし込むといった内容が必要だということをお伝えします。
“予算”と聞いてもピンと来ない方もおられるかと思います。
ごく一般的な企業であれば前年比の103%?105%に設定する場合が多いのですが、
歯科医院様の場合、単純に前年比を軸に予算を立てるのでは難しいと思われます。
※ある一定の売上を達成している医院様は別ですが。
なぜなら、前年比からのブレ幅が大きいからです。
少し自費やWEBをテコ入れするだけでも、
130%や150%といったことも有り得ます。
そうなると、予算の立て方が甘かったということになりかねません。
では、どう予算を立てていくかというお話になります。
自分の達成したい金額を予算にすればいいのかと言うと、そうではありません。
あくまでも現実的な数字でなければいけません。
例えば、チェア3台で2億円達成したいと目標を立てても、
現実的には難しい話です。
医院様によって予算の組み方は全然違いますが、
もし今まで予算を明確に持たれていない、
どう立てればいいかわからないといった医院様は、
チェア台数や常時いる従業員数で算出してみるのも良いかと思います。
チェア1台当たり月間200万円の売上が一つの生産性の基準となっています。
そのため、年間で言うと、2,400万円です。
例えばチェア3台の医院様であれば、7,200万円を予算とするといった流れになります。
常時いる従業員数でも同じことが言え、
従業員1人当たりの生産性の基準が年間1,800万円なので、
従業員が常時5人体制(院長先生含む)だとすると、9,000万円となります。
これはあくまでもチェア台数、常時いる従業員での算出になりますので、
自費率が高い医院様では適さない可能性も出てきます。
そして、予算が決まれば、あとは行動ベースです。
その数値に対してどう動くか、何年間で達成するかが一番の肝になってきます。
そのため、まずは自院の数値を把握する必要があります。
自費率
メンテナンス患者数
総患者数(チェア1台あたりの患者数)
新患数などなど。
例えば、8,000万円の予算を達成するには、
当院の自費平均単価はいくらで、
自費患者数をいくつまで伸ばせばいいのか、
WEBをテコ入れして新患を何人以上呼び込む必要があるのか
といったフローをきちんと整理する必要があります。
更に、現状売上予算はきちんとしているという医院様は、
今度は従業員別や経費などにも予算組みするのも必要かと思います。
この目標設定は正直、時間が掛かります。
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もっと詳しく聞きたい方は、
下記メールまたは電話にてご相談に乗ります。
k-tsuji@funaisoken.co.jp
TEL:06-6232-0186(直通) 辻まで
【執筆者:辻 建三】

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