＜年間損失額1,000万円超？＞自費補綴の対策で医業収入を上げる方法

本日は歯冠補綴治療についてお伝えさせていただきます。

既に対策をされている方も多い歯冠補綴治療ですが、
医業収入には大きなインパクトを持ちます。

早速、どの程度収入に変動があるか、例を出してみてみましょう。

簡易的な試算となりますが、計算ルールは下記とします。
・保険の補綴物（銀歯、前装冠、保険CadCam冠、メタルインレー）
　の印象・形成・Setの合計の平均を1,500点（1.5万円）
・自費の補綴物は5万円とします。

例①：チェア４台、月間補綴本数６０本の医院の場合

全てが保険治療の場合：60×1.5万円＝90万円
３割が自費治療の場合：42×1.5万円＋18×5万円＝約150万円
５割が自費治療の場合：30×1.5万円＋30×5万円＝約200万円
７割が自費治療の場合：18×1.5万円＋42×5万円＝約240万円

収入がどのように変わるのか、だけを見てみると

全て保険　：＋0万円
3割が自費：＋60万円（年間＋720万円）
5割が自費：＋110万円（年間＋1,320万円）
7割が自費：＋150万円（年間＋1,800万円）

となります。

月間総補綴本数60本での試算になりますので、
医院の総補綴本数が多ければ多いほど
医業収入に対してより大きなインパクトを持ちます。

実際に自医院ではどの程度の収益の向上が見込むことが出来るのか
を調べる際はまず、

・医院の総補綴本数
・自費の割合

を調べる必要があります。

例えば、ほとんどの補綴物が保険に流れており、
医院の月間補綴本数が80本ほどあれば、
3割が自費に移行するだけで、年間約1,000万円の増収になります。

月間の総補綴本数が40本しかない医院でも、
半数が自費を選択されるだけで、
年間840万円の増収となります。

また、近年の金属代高騰の傾向からも
増収だけでなく増益としても非常に大きな効果を
発揮するのが自費の歯冠補綴なのです。

仮に月間補綴本数が50本以上あり、
その内自費補綴の割合が3割未満だった場合、
他の自費補綴が出ている歯科医院と比較して、
年間の機会損失額は約1,000万円以上の可能性があります。

この試算をご覧になられて
・成約率3割や5割など簡単に達成はできない
・成約率を上げるための取り組みを行う余裕などない
・そもそも自費補綴の単価が5万円じゃない
というお声も聞こえてきそうなので、
ここからはどのようにしてその成約率を達成するかを説明いたします。

成約率を高めるための理想的な手法はカウンセリング体制を構築して、
患者に正しく情報を発信し、患者様の意思で選択をいただくことです。

一方で、カウンセリングが出来ない医院もあります。

そんな歯科医院でも、非常に高い確率で
3割～7割の成約率を確保し、
年間の増収額1000万円以上を達成する方法があります。

それが、ミドルプライスセラミックモデル
と呼ばれるモデルであり、非常に多くの歯科医院で
適用させることが可能な成功確率の高いモデルになります。
（本モデルは自費補綴の平均単価が約5万円になります。）

東京都立川市の近藤歯科クリニックでは、
月間の補綴本数が50本未満ながら、
ミドルプライス（＝中価格帯）に自費の補綴を用意し、
院内マーケティング手法を確立させることで、
月間自費補綴本数20本以上、年商2000万円アップ
を達成されました。

では実際にミドルプライスセラミックモデルとは
自費補綴を中価格帯に据える以外に
どのようなことを実践すればよいのか。

もちろん押さえるべきポイントは多数ございます。
※価格を5万円にするだけでは増収にはつながりません。

この度、このモデルを実際に導入され、
年間増収額1,500万円を達成された近藤歯科クリニック様を
ゲストに迎え「自費補綴マーケティングセミナー」を開催します。
https://lpsec.funaisoken.co.jp/funai-dental/seminar/050710_lp/

毎年開催させていただいております、
大好評の自費補綴マーケティングセミナーですが、
ミドルプライスセラミックモデル導入については、
今年が最後の開催となります。

実際に医院の月間補綴本数を試算いただき、
自費補綴の割合が3割未満の歯科医院様は
是非この機会に参加をご検討ください。

宮長

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