スタッフ主導で月間33万点を達成する～のその後

短い梅雨がおわり、昨年とは違い、長い夏が始まりました。
いつもお世話になっております、船井総研の若木です。

今回は表題の内容について書かせていただきます。

『過去最高の売上』

新型コロナウイルスの流行以降、決して簡単とはいえなかった訪問歯科を取り巻く状況（訪問を中断される施設や、接触を控える患者様など）も、重症化率の低下を受けた世相の変化から、ようやく長いトンネルを脱しつつあります。

それどころか、その間も粛々と診療に取り組まれていた医院様の中には、過去最高の売上を達成されるところもあり、些末な伴走者の我々としても望外の喜びを感じています。
訪問歯科の領域において、売上は患者様やご家族の支持であり、地域の介護多職種からの支持といえるためです。
ここではつまびらかに、成功要因の中でも特に注目すべき事例を記述させていただきたいと思います。

『時流適応と本質の追求』

ひとつめの事例は、口腔衛生管理加算の提案による介護施設への新規参入の事例になります。口腔衛生管理加算は、端的に言うと、歯科衛生士による訪問衛生指導、つまり口腔ケアを月2回以上行うと、介護施設側が算定できる介護保険の加算になります。この切り口は、昨年の介護報酬改定以降、レギュレーションの変更から、成功事例が多数続いています。対象施設が、特別養護老人ホーム、老人保健施設に限られ、いくつか留意すべき点もありますが、正に時流適応といえ、訪問歯科の増患において、今最も実施すべき方策であることはやはり間違いありません。

ふたつめは、摂食嚥下障がいの方への食支援の提案により、取り組み開始から1ヵ月で、介護施設参入の糸口を作られた事例になります。このスピード感が特異で、介護施設への訪問は、診療効率の点から、おそらく多くの先生方が訪問歯科の参入や拡大を考える際、期待されるものかと思いますが、通常、既存の歯科医院の存在により、1ヵ月どころか1年、もしくは提案のためのアポイントすら取れないはずです。しかし、摂食嚥下障がいの方への食支援という、全国的にも競合がほとんどおらず、訪問現場が本質的に希望し、困っている、経口摂取の維持や、安全な食事や全身の健康をサポートする取り組みを提案・提供することが、最短の成果創出の要因となっています。内科的な診査診断、病理や薬理の知見、食事形態、栄養など、一般歯科とは異なる知識や技術が必要となり、この修得をどう行うかが課題になりますが、訪問診療の本質を追求することは、患者様利益という点でも、マーケティングという点でも最上の策であるといえます。

＜2022年上期の参加多数セミナーが追加開催決定＞
スタッフ主導で月間33万点を達成する訪問歯科セミナー
～2025年まであと3年、突入する超高齢化時代の歯科医院に必須の在宅診療を『今』捉える！～

メインゲストである鹿児島セントラル歯科様は、このセミナー開催後に40万点を突破されています。これまでの変遷や成功要因を振り返ると、先にあげた『時流適応と本質の追求』、口腔衛生管理加算の提案による介護施参入や、摂食嚥下・食支援の取り組みがあります。また、現在、法人のマネージャーを務められる高田氏は、外来受付、助手業務、TCとしてのカウンセリング業務、そして訪問歯科部門の立ち上げ担当者と様々なお仕事を歴任されてきた、まさに医院の内外、保険、自費を行き来する『地域包括ケア時代のスタッフさんの新しいロールモデル』で、2025年以降を見通す際、歯科医院に勤める多くのスタッフ様方の参考となるでしょう。

この機会を是非ご活用いただければと思います。
拝読いただき、誠にありがとうございました。

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