自費率向上は必須か。安定経営のための自費率向上について

いつもメールマガジンをご覧いただきまして誠にありがとうございます。
(株)船井総合研究所の千葉でございます。

さて、本日は「歯科医院の自費率向上」についてお伝えいたします。

研究会会員の皆様には今年の例会にて何度もお伝えしておりますが、コロナ禍でも業績変化がなかったクリニックの特徴の一つは、自費率が50%以上の医院様でした。

では、なぜ自費率50%以上の医院様はコロナ禍の影響が少なかったのか。
以下のような理由が考えられます。

・診療の柱の複数化によるリスク分散ができていた
・デンタルIQが高い、悩みが重い患者様が多い傾向にあった
・外出自粛要請に伴い、旅行・外食費等の受け皿の一つとなった

自費率の高さとコロナ禍での強さについて一つずつ解説いたします。

診療の柱の複数化によるリスク分散ができていた

歯科医院においてコロナ禍の影響を大きく受けたものの一つは保険診療でのメンテナンスでした。もちろん長期的な視点では、継続的に収益を上げられるメンテナンスは経営の安定に必要となります。
しかしコロナ禍においては、外出自粛要請等の影響により多くの医院様においてメンテナンス患者数の減少がみられ、苦しい状況にありました。
一方、メンテナンス以外に自費の柱が確立できている医院様(自費率50%以上)では、自費の売上に支えられ業績に大きな影響は見られませんでした。
このように、いくつか自費の柱があるとリスク分散ができ、外部環境に左右されない強固な医院作りへとつながります。

デンタルIQが高い、悩みが重い患者様が多い傾向にあった

自由診療は保険診療に比べ、自己負担金額が高くなります。
金額が高くても価値を理解し納得した上で通っている患者様は「デンタルIQが高い」、または「歯に関する悩みが重い」方が多い傾向にあります。こうした自費の患者様はコロナ禍においても歯のケアの優先度が高く、真面目に通われる方が多くいらっしゃいました。

外出自粛要請に伴い、旅行・外食費等の受け皿の一つとなった

外出自粛要請により、人や物の移動が制限されました。これに伴い、大きな影響を受けていたのは旅行業、飲食業、服飾業界等です。
総務省が10月9日に発表した「家計調査」によると、2020年8月の昨年同月と比較し、実質消費支出は「教養娯楽」(旅行など)が-23.4%、「被服及び履物」が-20.2%と大きく減少しています。

一方、「保険医療」は11.7%増となっています。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、健康に関する意識が変化し、保険医療に関する支出が増加したと考えられます。また、旅行や外食ができなかった分、健康・美容(歯列矯正・ホワイトニング等)への支出が増えたともいわれています。

このように、外部環境に負けない安定した歯科医院経営のためには、保険診療だけに頼るのではなく、自由診療を行い自費率アップしていくことが今後必須となることは明らかです。

自費率向上のポイントは、現在の自費率や自由診療ができる科目、最終的に目指したい医院の在り方(自費率アップなのか、完全自費化なのか等)によって異なります。

特に、現在の自費率が40%程度という医院様が60%以上を目指す、さらには完全自費化を目指していきたいとお考えの場合、大きく医院の在り方を変えていく必要があります。

こうした自費率を高めたい医院様向けに、現在の自費率別に自費率向上のポイントをお伝えするオンラインセミナーを開催いたします。

・自費率の向上に限界を感じている
・今は自費率が高くないが、今後自費率向上をしていきたい
・自由診療を希望する患者の集め方を知りたい
・自分の治療にじっくりと時間を使える経営スタイルを目指したい
という方は是非ともご参加いただければと思います。

また、今回はWEBセミナーですので、
ご自宅にいながらセミナーを視聴することも可能です。

■【webセミナー】完全自費セミナー
日時:11月29日(日曜日)
12月6日(日曜日)
時間:13時~15時
会場:オンライン開催
締切:開催日4日前

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以上、ご拝読いただき、誠にありがとうございました。

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