コロナで患者さんが減る歯医者さんと、依頼が変わらず来る歯医者さん

皆さんこんにちは。
船井総合研究所の若木です。

今回は表題の内容について、書いていきたいと思います。

コロナ禍、さらには緊急事態宣言も継続になっている地域がある中で、外来はここまでの1年で歯科通院が感染リスクの因子とはならないことが一般の方々の認識においても共通理解となっているように思います。しかし、訪問分野になると状況が大きくことなり、多くのクライアント様においても、緊急事態宣言の発令→中断、解除される→再開、依頼増という形で乱高下を繰り返しています。通院困難な方のための社会インフラとしての訪問歯科体制を維持するためには、人材の確保、一定の収益の確保が必要にも関わらず、経営目線では簡単でない状況が1年以上続いています。

しかし、これまでもレポートさせていただいている内容の通り、本年の介護改訂の内容をみても、口腔関連の加算は軒並み増点、もしくは基本サービス（つまり施設で当たり前にすべき内容）に変更がなされており、今後も歯科医院の益々の活躍が求められている背景があるのも事実です。

そういった中で、表題の『コロナで患者さんが減る歯医者さんと、依頼が変わらず来る歯医者さん』について。多くの医院さんの1年をみている中で、この両者の違いは明確に取り組みの違いからきていると感じます。下記一度チェック見てください。

□　訪問診療の報告書は、担当ケアマネージャー宛にいつもFAXor郵送している
□　訪問している施設の管理者名を知らない、キーマンとあまり面識がない
□　接点のある介護事業所、施設に季刊誌を発刊しているが不定期である
□　経験の浅い若手の歯科衛生士が訪問に行っている（外来はベテランが担当）
□　訪問衛生指導は器質的口腔ケアがメインである（食さやプラークの除去、義歯清掃等）

いかがでしょうか？おそらくチェックがまったくつかないという医院様は依頼が継続している、あるいは業績が相対的に安定しているのではないかと思います。

では、どうすればいいかというと、各項目の逆のこと、整理すると下記のようになります。

・　訪問診療の報告書は、（できる範囲で）担当ケアマネージャーを訪問し説明する
・　訪問している施設の管理者、キーマンと面識をもつ
・　接点のある介護事業所、施設に季刊誌を定期的（1～2か月毎）に発行する仕組みを定着させる
・　経験の浅い若手の歯科衛生士が訪問を丸投げしない
・　訪問衛生指導は器質的口腔ケアに加え、機能的口腔ケアまでを行う
（つまり、介護職やご家族が真似できないと感じる専門的な口腔衛生管理、指導を行う）

緊急事態宣言の解除後は、また少しずつ平時の状況を取り戻していくことが予想されます。今のうちに現在の体制の振り返りを行ってみるのもよいでしょう。

さらに具体的な施策や増患の事例を知り、自院の取り組みに取り入れたいという場合は下記のセミナーもご活用ください。

■【webセミナー】訪問歯科の拡大編・歯科健診150名を獲得した施策大公開！
https://www.funaisoken.co.jp/seminar/072324

以上、
拝読いただきまして、誠にありがとうございました。

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