時代の波はすぐそこに・・・乗り遅れる前に改めて抑えておきたい訪問歯科の立ち上げと次世代型訪問歯科医院！

皆さまこんにちは。
船井総合研究所の中村光太です。
いつもメールマガジンをお読みいただき、誠にありがとうございます。

今回は表題の内容について書かせていただきます。
こんなお悩みをもつ方は必見の内容になっております。
・か強診（かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所）が実はまだ取れていない、、
・訪問歯科はじめたものの、収益化に苦戦中、、、、
・2025年問題や近隣地域の高齢化に備えてどう動けばいいか気になる、、
・訪問歯科に今は取り組めていないけど、コロナ明けに備えて準備だけは知っておきたい

20年4月から大流行したコロナウイルス（COVID-19）ですが、直近の今夏も猛威をふるい、確かに訪問歯科を実施していた歯科医院様の中でも、少なからず売上に影響を受けた医院様もございました。「訪問って言ってもどうせ今はコロナで施設への訪問とか難しいんでしょ？」と思う方もいらっしゃるかと思いますが、逆に今だからこそ訪問歯科を抑えておくべき理由とポイントについてご紹介いたします。

①迫りくる2025年問題

コロナ渦となり、経済活動が全体的に停滞する今、たとえ診療報酬が上がろうが、環境の変化に適応できない歯科医院の医院収入はどんどん減っていきます。自院だけではなく、周りの医院も同じだからまだ大丈夫。動き出すタイミングは確かにそれぞれかもしれませんが、先の診療報酬改定や国民皆歯科検診など、国の医療費削減の流れや歯科医院の求められるニーズの変化は確実に進んでおります。介護施設（特別養護老人ホームや老人保健施設など）においても、入所者全員の口腔状態の把握が義務化されるなど、医院側の訪問診療中断の有無にかかわらず、2025年問題を目前にした訪問歯科のニーズはさらに拡大していく傾向にあります。

②コロナ禍でも訪問歯科で売上が上がった事例

一昨年と同様に、コロナの影響により、施設の訪問中断があると、訪問歯科の売上が下がってしまい、売上がいまだ回復していない歯科医院様もいらっしゃいます。その一方で、クライアント様の中には、急激に売上を伸ばし、月間訪問売上400万円から700万円台まで売上を伸ばしている歯科医院もいらっしゃいます。
そして、なぜこのような差が生まれるのか、その秘密は、売上構成比に違いがあることがわかりました。

訪問歯科の患者を2つに分けると、①在宅　②施設　の患者に分けることができますが
こちらの歯科医院様の売上構成比は在宅：7割、施設：3割という比率でした。

売上が伸びた理由として、在宅での訪問診療は施設での診療と比較して新型コロナウイルスの影響による中断が想定的に少ない点が挙げられます。
施設での訪問診療は、施設側が集団感染のリスクを恐れ、訪問休止にしてしまうケースがありますが、訪問休止になったからといって口腔ケアのニーズがなくなる、ということはまずございません。在宅では患者状況を踏まえない休止などがないことで継続的に診療を続けることができます。
また、先の診療報酬改定では主に在宅患者の方を対象とする、訪問歯科診療料１の点数が上がり、施設患者様対象の訪問歯科診療料３の点数は減点。
介護報酬改定においても、一度に多人数の訪問診療より個別の診療時の方が居宅療養管理指導の単位が加点されるなど、国策としても在宅患者への訪問診療には追い風が吹いていると言えるでしょう。

では、このようなコロナ渦においても着実に進む訪問歯科をとりまく時流、どう捉えて具体的にどのように立ち上げていけばいいのか？この点は本セミナーにて解説致します。

【基本編】訪問歯科スタートアップセミナー
～2021年の介護報酬改定の内容をふまえ、訪問歯科におけるポイントをどこよりもわかりやすく解説！～

メールマガジンのご案内

歯科医院経営コンサルティングレポート～船井流1000院からの成功事例報告～

歯科医院コンサルティング実績10年！　現場で積み上げた歯科経営成功事例満載のメールマガジンです。自費UP、増患、ホームページ対策、スタッフ育成、組織づくりなど、読んだ院長だけが得をする「3分でわかるノウハウ」を大公開します。