小児人口は減少しているのに、なぜ市場規模は拡大しているのか

皆様、こんにちは。
船井総合研究所の長谷川光太郎です。

新型コロナウイルス対策や、予防の為の生活様式が定着している2021年。
患者様の声に応え、感染防止対策をとりながら、日々の診療に取り組まれている医院様も多いことと存じます。

皆様のお取り組みに、心より敬意を表すと同時に、ご自身の健康管理にも御心配りされることを切に願います。

今回のメールマガジンでは、小児の人口は激減しているのに、なぜ小児歯科の市場規模は拡大しているのかについてお伝えさせていただきます。

2019年の日本の出生数は86万4千人と、90万人を割ったのは記憶に新しいところではないでしょうか。
2020年は出生数85万人程度ではないかと言われており、大幅な減少はないものの、下げ止まりは無さそうです。

当然、出生数が減少するに合わせて、0～14歳のいわゆる小児の世代の人口も減り続けています。
2000年は約1850万人いましたが、2018年(少し古くて申し訳ございません…)は約1540万人と、この20年余りで300万人ほど、この世代の人口は減少しています。

数字で見るとゾッとしますね。

0～14歳の人口が300万人も減少している我が国日本ですが一方で、歯科の0～14歳の市場規模は2000年と比べて実は拡大していることを御存じでしょうか。

2000年の0～14歳の歯科市場は2058億だったのに対して、2018年は2493億と、450億円ほど市場は拡大しています。

0～14歳の人口が300万人減少しているのに、市場規模は同期間で450億円拡大している。
これは人口減少以上に、子供一人当たりにかける歯科医療費が高騰していることを指しています。
単純計算で0～14歳の一人当たり歯科医療費は、2000年時点で11,124円だったのに対して2018年は16,174円と引きあがっています。
ちなみに、歯科だけではなく、0～14歳の医療費自体も同じように推移しています。

また、医療だけではなく、一人当たりの教育投資金額に関しても、1991年は20万円強だったのが、2015年時点では37万円と約2倍にあがっています。
また、新型コロナウィルスの感染拡大の影響もありますが、デジタル教育の世界市場規模も、2020年からの5年で4倍になるというレポートも出ています。

つまりは、子供の数が限られる中で、親御さんの
「健やかに育っていってほしい」
「病気に負けない強い身体に育ってほしい」
「変化に負けない地力のある子に育ってほしい」
という気持ちが、より一層強くなっていっているのです。

そうした意識の変化によって、
・むし歯や歯周病予防の為の定期健診に通わせる
・歯並びが悪いと大人になってから苦労するから小児矯正をさせる

という、歯科医療受診の機会が増し結果として人口減少ではあるが市場規模が拡大しているという状況を生んでいるわけです。

この拡大している市場に対して、参入しない手はないと考えます。

実際にGPとして2年前から小児分野に注力し、その結果、小児患者倍増、全体売り上げを140％伸長(1億上昇)を叶えた医院様の事例を基に、小児分野強化のモデルフローを学んでいただくセミナーを開催いたします！

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上記のようなお悩みをお持ちの方や、あるいは本メールマガジンをお読みいただいて
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※現在、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、リアル開催とWEBによる開催を予定しております。今後の状況によって変更がでる可能性があることをご了承いただけますと幸いです。

あらゆる業界でゲームチェンジが起きている最中、歯科業界でも伸びている市場に注力するのは重要です。
今後何十年と永続発展できるグレートクリニックを目指していくにあたり、少しチャレンジングな取組を始めていかれることが、何よりも大切なことと感じます。

最後までお読みいただきありがとうございました。

【執筆者：長谷川　光太郎】

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