訪問歯科の減収を防ぐ！新報酬改定の全貌を徹底解説

皆さま、こんにちは。
船井総合研究所　歯科グループの奥田でございます。
いつもメルマガをお読みいただき有難う御座います。

表題の通り、今回は訪問歯科に関する報酬改定の情報をもっと知りたい方、内容は把握したが具体的な現場の取り組みには難航している方、より実践的に内容を抑えたい方、訪問歯科に取り組んでいるが成果が上がらない方に、是非お知り頂きたい朗報があります。
どうぞ、最後までお読みくださいませ。

●新報酬改定で訪問歯科は「減収」となってしまうのか！？

大改定と言われ幕を開けた6月、歯科訪問診療料の増枠及び細分化があり特養老健といった大型介護施設に訪問中の医院様は恐らく改定までの対策として、1日の診療人数を調整し、いかに歯科訪問診療料3以下を算定していくか、に注力してこられたかと思います。

この対策は当然行なわれるべきで、逆に行なわなければ減収となってしまう事は目に見えて明らか。しかし同時に、診療人数を分散する事で1施設の訪問回数が増え、移動や準備時間も多く発生し、結果的には1日を通して診療人数は減り、6月を終えて蓋を開けてみると、思っていた収益が得られていなかった、と感じる医院様も多いのではないでしょうか。

このように、今回の改定において歯科訪問診療料のみ対策をしていても、それは「現状維持」をすることしか出来ず、むしろ施設を中心として体制を整えていた医院様は訪問スタッフの人数や診療時間を考慮すると、「減収」となってしまう可能性は十分にあるでしょう。

●減収対策「口腔リハ、口腔機能検査、SPT」を訪問で取り入れるその全貌とは！

では、一体何を対策として取り組むべきなのか？ということですが、新しい改定内容を読むだけでなく、外来も含めて国が歯科医院に何を求めているのか、何を目的に発信したものなのかを理解し行動にうつすことが重要であると考えます。

それは正に、新改定の重要課題でもある「口腔機能低下症」や「歯周安定期治療」への取り組みを、外来だけではなく、訪問歯科にも取り入れていくことが、減収から増収に繋がるポイントではないかと我々は考えています。

この度、なぜそのように至ったのか、その内容詳細について皆さまにもお知りいただく絶好の機会として、【訪問歯科の為の診療報酬改定セミナー】をご用意いたしました！

ゲストには、長年訪問歯科や摂食嚥下分野の普及に牽引されてこられた医療法人社団明法会 高山史年理事長にご登壇をいただきます。

新報酬改定における訪問歯科でおさえておくべきポイント（訪問歯科診療料の細分化だけではない訪問口腔リハ、口腔機能検査、SPT）を、いかに毎日の訪問診療現場で取り入れていくか。臨床家であり歯科医院経営者でもあるゲスト講師の目線から、有効と考えられる取り組みの形をご提言いただきます。更には、訪問歯科だけでなくベースアップ評価や医科歯科連携など押さえておく改定の重要事項も解説いただけます。

また、船井総研の歯科チームからは、全国100院を超える訪問歯科に取り組む歯科医院様と、訪問歯科の拡大を目的とした集患施策について、明日から取り組み可能なノウハウとして、詳細に解説させていただきます。

新報酬改定における、訪問歯科分野に関連する具体的な活用方法を知りたい方は是非、ご参加くださいませ！

心より、お待ちしております。

勉強しないと減点！勉強すれば増点に更に患者メリットも付加される！
診療報酬改定・介護改定を踏まえた今、取り組むべき内容（訪問口腔リハ・口腔機能検査・SPT等）を詳細に解説