訪問歯科の減収を防ぐ！新報酬改定の全貌を徹底解説

皆さま、こんにちは。
船井総合研究所　歯科グループの奥田でございます。
いつもメルマガをお読みいただき有難う御座います。

表題の通り、今回は訪問歯科に関する報酬改定の情報をもっと知りたい方、内容は把握したが具体的な現場の取り組みには難航している方、より実践的に内容を抑えたい方、訪問歯科に取り組んでいるが成果が上がらない方に、是非お知り頂きたい朗報があります。
どうぞ、最後までお読みくださいませ。

●新報酬改定で訪問歯科は「減収」となってしまうのか！？

大改定と言われ幕を開けた6月、歯科訪問診療料の増枠及び細分化があり特養老健といった大型介護施設に訪問中の医院様は恐らく改定までの対策として、1日の診療人数を調整し、いかに歯科訪問診療料3以下を算定していくか、に注力してこられたかと思います。

この対策は当然行なわれるべきで、逆に行なわなければ減収となってしまう事は目に見えて明らか。しかし同時に、診療人数を分散する事で1施設の訪問回数が増え、移動や準備時間も多く発生し、結果的には1日を通して診療人数は減り、6月を終えて蓋を開けてみると、思っていた収益が得られていなかった、と感じる医院様も多いのではないでしょうか。

このように、今回の改定において歯科訪問診療料のみ対策をしていても、それは「現状維持」をすることしか出来ず、むしろ施設を中心として体制を整えていた医院様は訪問スタッフの人数や診療時間を考慮すると、「減収」となってしまう可能性は十分にあるでしょう。

●減収対策「口腔リハ、口腔機能検査、SPT」を訪問で取り入れるその全貌とは！

では、一体何を対策として取り組むべきなのか？ということですが、新しい改定内容を読むだけでなく、外来も含めて国が歯科医院に何を求めているのか、何を目的に発信したものなのかを理解し行動にうつすことが重要であると考えます。

それは正に、新改定の重要課題でもある「口腔機能低下症」や「歯周安定期治療」への取り組みを、外来だけではなく、訪問歯科にも取り入れていくことが、減収から増収に繋がるポイントではないかと我々は考えています。

訪問歯科についてさらに知りたい方は下記の

「訪問歯科参入・拡大診断プログラム」

『“お口の機能”まで診る訪問歯科体制のつくり方』

こちらをご確認ください

 

訪問歯科の報酬改定セミナー202408
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