訪問歯科の減収を防ぐ！新報酬改定の全貌を徹底解説

皆さま、こんにちは。
船井総合研究所　歯科グループの奥田でございます。
いつもメルマガをお読みいただき有難う御座います。

表題の通り、今回は訪問歯科に関する報酬改定の情報をもっと知りたい方、内容は把握したが具体的な現場の取り組みには難航している方、より実践的に内容を抑えたい方、訪問歯科に取り組んでいるが成果が上がらない方に、是非お知り頂きたい朗報があります。
どうぞ、最後までお読みくださいませ。

●新報酬改定で訪問歯科は「減収」となってしまうのか！？

大改定と言われ幕を開けた6月、訪問歯科では歯科訪問診療料の増枠た細分化があり特養老健といった大型介護施設へ訪問中の医院様は恐らく6月までにや診療人数の調整をし、いかに歯科訪問診療料3以下を多く算定するか、頭を抱えながら注力されてきたのではないかと思います。
そしてこの対策は当然行なわれるべきで、逆に行なわなければ減収となってしまう事は目に見えて明らか。しかし同時に、診療人数を分散する事で訪問回数が増えることで、移動や準備時間も長く発生し、結果的に1日に診療できる人数は限られてしまい、6月も終えて蓋を開けてみると、思っていた収益が得られていない、と感じる医院様も多いのではないでしょうか。

このように、今回の改定において歯科訪問診療料のみ対策していても、それは「現状維持」をすることしか出来ず、むしろ介護施設を中心として体制を整えていた医院様は訪問スタッフの人数や診療時間を考慮すると、「減収」となってしまう可能性があるということです。

●減収対策「口腔リハ、口腔機能検査、SPT」を訪問で取り入れるその全貌とは！

では、このまま何もしなければ減収となってしまう訪問歯科で、一体何を対策としてしなければならないのか？ということですが、新しい改定内容を読み説くだけでなく、外来も含めて国が歯科医院に何を求めているのか、何を目的に発信したものなのかを理解し行動にうつすことが重要です。
それは正に新改定の重要課題でもございます「口腔機能低下症」や「歯周安定期治療」の取り組みこそ、外来だけではなく、訪問歯科にも取り入れていくことが、減収から増収に繋がるポイントであると考えています。

その内容詳細について皆さまにもお知りいただく絶好の機会として、この度、【訪問歯科の為の診療報酬改定セミナー】を開催させていただく事が決定しました！

ゲストとして、長年訪問歯科や摂食嚥下分野の普及に牽引されてこられた医療法人社団明法会 高山史年理事長にご登壇をいただきます。

新報酬改定における訪問歯科でおさえておくべきポイント（訪問歯科診療料の細分化だけではない訪問口腔リハ、口腔機能検査、SPT）を、いかに毎日の訪問診療現場で取り入れていくか。臨床家であり歯科医院経営者でもあるゲスト講師の目線から、有効と考えられる取り組みの形をご提言いただきます。更には、訪問歯科だけでなくベースアップ評価や医科歯科連携など押さえておく改定の重要事項も解説いただけます。
また、船井総研の歯科チームからは、全国100院を超える訪問歯科に取り組む歯科医院様と、訪問歯科の拡大を目的とした集患施策について、明日から取り組み可能なノウハウとして、詳細に解説させていただきます。

新報酬改定における、訪問歯科分野に関連する具体的な活用方法を知りたい方は是非、ご参加くださいませ！

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診療報酬改定・介護改定を踏まえた今、取り組むべき内容（訪問口腔リハ・口腔機能検査・SPT等）を詳細に解説